よっ！大統領！！ ようこそ我が国へ★★★

三連休最後の日曜日、快晴の日曜日でしたが、読者の皆さまはいかがお過ごしでしたか？　私は久しぶりにマッサージに行き、悶絶、ひっくり返ってました（笑）

さて、今日はトランプアメリカ合衆国大統領とメラニア夫人が来日しました。数日前から都内は厳戒態勢となっていたのですが、今日の犬HKの生中継を見ながら思ったことは・・・

まさに「よっ！大統領！！」ってこと（笑）なんだかんだいっても、アメリカは超大国であり「腐っても鯛」、そして大統領専用機・エアフォースワンから降りてくる堂々たる姿を見るとやっぱり合衆国大統領だな～と思った次第です。それにいつも不機嫌そうな感じのメラニア夫人がとてもにこやかで愛想がよかったですね（笑）

メラニア夫人と言い長女のイバンカさんといい、大統領の周りは美人ばかり。二人とも元モデルでもあるし、あのスタイル( ﾟДﾟ)　もう羨ましいとしかいいようがありませんわｗｗ　

トランプ大統領は大のゴルフ好きで有名ですが、今日も日本に到着してから９ホール回るって、元気な御仁ですねｗｗ　大統領は「一緒にプレーすればその相手の人となりがわかる」という趣旨のことを発言しているそうですが、それを踏まえると安倍総理の人柄もよーく理解しているということになります。だからこそ、今のようなとても良好な関係を築いているのでしょう。国と国の付き合いであっても、国家のトップ同士の信頼関係が重要なことは当たり前ですからね～。それでいけば、シナや朝鮮とは絶対に無理、無理、無理であります（笑）

私はトランプ合衆国大統領とメラニア夫人の来日を日本国民の一人として、心から歓迎する次第です！！この来日が日米両国の関係を一層強固かつ深化させるものとなることを願ってやみませんし、日米同盟は必要不可欠なものであるとも思っています。日米両国に神々のご加護と祝福がありますように！！

ということで、トランプ大統領と安倍総理に共通すること。それは・・・マスゴミが敵であるということです。大統領はアメリカのマスゴミを「フェイクニュース」と切り捨て、ケンカ上等！という気概を感じさせます。今やアメリカのマスゴミも我が国のマスゴミと目糞鼻糞状態となっているように感じます。

それはある情報筋から聞いた話では、日本で報道されるトランプ大統領はまるでド悪人でアメリカ国民の大半が嫌っていると言わんばかりのものだが、実際にアメリカに滞在して色々と見てみると、そうではないし、アメリカ国民の大統領への支持は高いということ。今日の横田基地での歓迎ぶりをみてわかりました。

アメリカのマスゴミがまだマシなのかと思っていましたが、もはや我が国のマスゴミと同じレベルに堕ちてしまったということのようです。日本にまともなジャーナリズムは存在していません、すでに絶滅してしまっていますから。日本の報道は・・・捏造、歪曲、妄想、偏向、反日、利敵、売国しかありません！！　報道機関ではなく、反日工作機関であり、反日テロ組織、言論テロ組織であるといっても過言ではありませんし、そのような機関と化してしまったことをしっかりと認識すべきなのです！！

そのマスゴミについて、おなじみのケント・ギルバート氏が夕刊フジで喝破していますので転載いたします。
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ニッポンの新常識　「ロシア疑惑」日米の報道格差、日本国民にトランプ氏の良いイメージを抱かせない意図があるのか勘繰る　2017．11.4

ドナルド・トランプ米大統領が５日に来日する。２年余り前、共和党予備選への出馬を表明したころの不動産王、トランプ氏は、下品な言葉で対立候補を揶揄（やゆ）することが得意な、泡沫（ほうまつ）候補に過ぎなかった。日米のメディアは彼を「暴言王」と呼んだ。

強烈な第一印象や先入観は、それを覆す情報がない限り更新されない。ところが、日本メディアの大半は、米国内に入り乱れる賛否両論のトランプ評のうち「アンチトランプ」しか報じない。トランプ氏に対する良いイメージを日本国民に抱かせない意図でもあるのかと勘繰りたくなる。

例えば、日本で「ロシア疑惑」といえば、大統領選の際、トランプ陣営がロシアと通じて、対立候補だったヒラリー・クリントン元国務長官に不利な情報を拡散させた疑惑を意味する。トランプ陣営の選対にいたポール・マナフォート元本部長が起訴されたことで、この疑惑の捜査が佳境に入ったかのような印象を抱いている日本人は多いと思う。

しかし、マナフォート氏の罪状は、ウクライナに関するロビー活動の違法性やマネーロンダリングである。大統領選の際にロシアと共謀して違法行為を働いた罪ではない。

つまり、これは「森友学園」の籠池夫妻が補助金不正受給容疑で逮捕されたことを受けて、「彼らと繋がりのある安倍晋三首相も不正追及で窮地に立っている」と印象操作した手口とまったく同じなのだ。

他方、トランプ氏の対立候補だったヒラリー氏について、日本メディアは真逆の扱いをする。米国のウラン鉱脈の５分の１を保有するウラン生産・販売大手「ウラニウム・ワン」の、ロシアへの売却という国防に関わる案件を承認したオバマ政権の国務長官はヒラリー氏だった。

複数の米メディアによると、この企業の経営者などから、クリントン夫妻が運営する慈善団体「クリントン財団」に２３５万ドル（約２億６７００万円）の寄付があった。ビル・クリントン元大統領はモスクワに招かれ、講演の謝礼として５０万ドル（約５７００万円）を受け取ったという。米下院諜報特別委員会が問題の追及を始めた。

さらに、トランプ陣営の「ロシア疑惑」資料を入手するために、ワシントンの有力なロビー会社で、民主党に近い「ポデスタ・グループ」が関与していた事実も、米国では報じられている。

米国の「ロシア疑惑」はトランプ陣営だけでなく、民主党やクリントン財団に対する疑惑と表裏一体なのだ。ワシントン支局などの駐在員が知らないはずはないのに、日本では報じられない。

日本の「閉ざされた言語空間」を維持したい当事者は、いったい誰だろう。
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